- 職種
- 電気設備の補修・改良エンジニアリング【大阪】成長フェーズに携われる/東証プライム上場
- 募集会社
- カナデビア株式会社
- 上場企業
- 英語力不問
- 土日祝休み
募集要項 |
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同社が納入しているごみ焼却施設やリサイクル施設等の定期補修工事や、基幹改良工事(大規模修繕)における電気計装エンジニアとして、電気計装設備の設計・見積・発注・現地施工管理を担当していただきます。 | |
職種名 | 電気設備の補修・改良エンジニアリング【大阪】成長フェーズに携われる/東証プライム上場 |
募集背景 | 案件増加及び次世代の育成を鑑みた増員募集となります。 |
仕事内容 | 【具体的には…】 電気計装設備の定期的な保守点検を計画から施工管理、改善提案まで一連の業務を行います。電気設備は、受変電設備、電力監視設備、低圧配線設備、動力配線設備、無停電電源装置等により構成されており、計装設備は計算機制御システム、工業計器、公害監視装置、ITV装置等となります。 ※設計業務が約6割、現地施工管理が4割程度 設計業務の後、施設に納めている電気設備等の定期補修や基幹改良工事における現場監督として、管理監督を行います。現場によりますが、30名程度の協力業者を管理監督いただきます。 定期修繕:工事出張期間は平均1.5ヶ月程度となり、年間を通じて3〜4の現場を担当 基幹改良:工期は3〜4年と長期間ですが、出張期間は2〜3ヶ月/回で、年間平均6ヶ月程度、現場に出張いただきます。 (中には土曜日や日曜日も現場で管理監督業務を行う場合もありますが、その際は代休取得か休日出勤手当が発生します) ※1つの現場が完工すれば、代休や有給を利用して纏まった休暇を取得できるようにするなど、フレキシブルな働き方を推奨しています。 【仕事の進め方】 社内勤務時は客先仕様書に基づいた見積設計、実施設計(詳細設計、コスト積算、工事依頼他)施工計画、次年度計画を実施。 現地での作業内容は現場毎に多少の違いはあるものの、朝礼/設計担当や現場作業員等とのミーティング・事務作業(報告書作成等)/作業現場の管理監督/昼礼/安全ミーティング・危険予知(KY)活動/現場指導といった業務の中で設計通りのものに仕上がっているかを確認します。 【出張の有無】案件により異なりますが、工事期間中現地滞在となります。 ※滞在期間中は借上げ社宅に居住していただきます。(全額会社負担 ※規定有) ※大阪近辺の現場で通勤可能であれば、自宅から現場へ勤務いただきます。 【働きがい】 社会インフラを支える上での重要な役割を担い、定期補修や基幹改良を無事に完工させた時にはお客様を笑顔にできる、やりがいの大きい業務です。多くの機械機種に触れることができ、様々な知識と経験を積むことができます。 【将来的に従事する可能性のある仕事内容】 同社業務全般 |
応募資格 | ※以下のいずれかを満たす方 ・第三種電気主任技術者 ・1級電気工事施工管理技士 ・電気工事経験又は電気工事における施工管理(現場監督)業務経験 ・機械工学/土木工学/都市工学/衛生工学/電気工学/建築いずれかの学科を卒業された方 |
雇用形態 | 正社員 |
勤務地 | 本社:大阪府大阪市住之江区南港北1-7-89 アクセス:OsakaMetro中央線コスモスクエア駅 ※コスモスクエア駅〜本社間は無料のシャトルバス有 <将来的に勤務する可能性のある場所> 本社および全ての支社、営業所 <受動喫煙防止策> 屋内全面禁煙、屋外に喫煙所を設置 |
年収・給与 | 年収420〜620 万円 月給制 基本給230000円 残業代 全額支給 通勤手当あり 実費支給(上限なし) |
待遇・福利厚生 | 退職金制度、持株会、財形貯蓄、住宅貸金利子補給制度、育児・介護休業制度、寮、社宅、診療所、保養所、国際化教育(英語集中合宿、英文ライティング講座、社内英語検定、海外研修派遣制度)※バランスの取れた働き方を目指し、オフィスの消灯時間を設定したり、会社バスの最終時間を調整したりといった取り組みを行っています。 |
休日休暇 | 【年間休日】125日 【休日内訳】完全週休2日制 土曜日,日曜日,祝日,夏季休暇,年末年始休暇,GW休暇,産前・産後休暇,育児休暇,介護休暇,特別休暇 |
会社概要 |
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社名 | カナデビア株式会社 |
事業内容・会社の特徴 | エネルギー問題では、ごみ焼却発電、風力発電、太陽光・太陽熱発電などの技術を提供しており、ごみ焼却発電事業では世界No.1を目指し「環境の日立造船」として事業展開しています。 同社の売上構成比率の多くを占めるごみ焼却発電プラントは、1965年に発電設備付ごみ焼却施設を納入して以来、世界で850件以上の納入実績があります。 2010年には、欧州のトップクラスメーカーInova社を子会社化し、ごみ焼却施設納入実績において世界のトップクラスメーカーとなりました。 また、2002年に祖業である造船事業を分離。現在は、創業以来培った造船技術を応用し、様々な分野で社会に役立つ製品を提供しています。 |