- 職種
- 販売戦略×計数管理 ※幅広い領域で活躍できる海外展開に積極的／プライム上場の安定メーカー※
- 募集会社
- TOYO TIRE株式会社
- 上場企業
- 英語力が必要
- 土日祝休み
募集要項 |
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| 同社の営業企画部にて、連結経営管理推進・戦略企画・人材育成・計数/リスク管理・DXプロジェクト・BPR推進等の業務を行っていただきます。 | |
| 職種名 | 販売戦略×計数管理 ※幅広い領域で活躍できる海外展開に積極的／プライム上場の安定メーカー※ |
| 募集背景 | 変化が著しい事業環境下で、転機を掴み、同社販売活動の新たなアクションに繋げる変革を推進する人材が必要であること、 また、新中期経営計画を企画・実行する段階に於いて、以前に増して連結経営管理の強化(計数管理・DX改革を含む)が重要となっていることを受けて、販売統括部門における企画/管理業務の領域で、リーダー/主担当の役割を担う知見/経験や意欲を持つ方を求めています。 |
| 仕事内容 | 【具体的な業務内容】 (1)連結経営管理業務：販売統括部門の各本部・部の横通しや連携、販社マネジメントなど、連結経営強化の役割を担います。 (2)戦略企画業務：販売/商品/販路/プライシング等に関する戦略や企画の立案・管理、各本部・部での戦略推進支援などが有ります。 (3)人材育成業務：販売統括部門所属員の人材育成に資する施策を打ち出し、エンゲージメントの向上を図ります。 (4)計数・リスク管理業務：日/米/欧/亜/大洋州ほか世界で展開する同社販売事業の計数管理、予算管理、採算管理、損益分析、与信他リスクマネジメント等を行います。 (5)デジタルDX関連業務：販売統括部門でのDXによる業務改革を推進します。 (6)サステナビリティ関連業務：サステナビリティ目標達成に向けた販売領域での貢献と分科会の推進を実行します。 (7)資料作成、その他特命案件：上記各項目に係る資料作成や、事業環境/経営環境の変化に応じて生じる特命案件に対応します。 【部門のミッション】 ・連結採算を意識した販売/マーケティング戦略の策定/実行/管理による全社利益への貢献 ・重点商品拡販 ・重点市場明確化 ・プライシング/需要予測/在庫管理機能拡充 ・データドリブンな連結経営/管理向上 ・本社/販社の連携強化、人材育成 ・サステナビリティ経営実現への貢献 【キャリアパス】 ・販売統括部門全体に跨る管理業務や各本部/部への支援業務を通じて、RE(補修用タイヤ)/OE(新車装着用タイヤ)/販社(間接営業)/代理店(直接営業)の全ビジネス領域で知見を深めることが出来ます。 ・連結経営全般、計数/リスク管理、DX、戦略企画など、経営/企画スキルやマネジメントスキルの向上が図れます。 ・各本部/部との接点が多いことから、将来のキャリアパスとしては、販売統括部門内での異動/人事ローテーションの選択肢が広く存在します。 【将来的に従事する可能性のある仕事内容】 同社業務全般 |
| 応募資格 | 【必須要件】 ・経理知識/計数管理スキル ・データ分析／ITスキル／MS Office(Excel／PowerPoint／Word)スキル ※以下いずれか必須 ・製造業での（国内/海外）販売/営業経験 ・製造業での企画業務経験 |
| 雇用形態 | 正社員 |
| 勤務地 | TOYO TIRE株式会社 本社 住所：兵庫県伊丹市藤ノ木2丁目2-13 交通：JR伊丹駅から徒歩8分 ＜将来的に勤務する可能性のある場所＞ 本社および全ての支社、営業所 ＜受動喫煙防止策＞ 敷地内全面禁煙 |
| 年収・給与 | 年収530〜850 万円 月給制 基本給320800円〜529700円 残業代 全額支給 通勤手当あり 実費支給(上限なし) |
| 待遇・福利厚生 | 社宅・寮完備（条件あり）、社員持株会、財形貯蓄、社内ローン、ハウジングローン、団体保険、DC確定拠出年金制度 |
| 休日休暇 | 【年間休日】121日 【休日内訳】完全週休2日制 土曜日,日曜日,祝日,夏季休暇,年末年始休暇,GW休暇,産前・産後休暇,育児休暇,介護休暇,特別休暇 |
会社概要 |
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| 社名 | TOYO TIRE株式会社 |
| 事業内容・会社の特徴 | 【企業の特徴】 ■乗用車用タイヤを始め、トラック・バス用タイヤや建築車両用タイヤ等を製造・販売しています。 タイヤの他、ゴムの特性を利用した技術で、多様な用途やニーズに応えるゴム工業製品を販売しています。 また、次代のクルマ社会に求められる環境性能に対応した、高機能な防振部品の開発・製造・販売にも力を入れています。 ■同社は米州・欧州やアジアを中心に、100を超える国と地域でモビリティ事業を展開しています。 その中でも主幹事業である「自動車タイヤ」の製造は、売上高の約7割を占めています。 国内2工場では供給能力の増強を図り、2018年度より前年度比約100万本の増産が可能となりました。 【事業モデル】 ・タイヤ事業 各種タイヤ（乗用車用、ライトトラック用、トラック・バス用）、その他関連製品 ・自動車部品事業 自動車用部品 |
