- 職種
- 社内SE(ネットワーク) ◆社内通貨による自由な 挑戦環境／世界トップクラスの半導体製造装置メーカー
- 募集会社
- 株式会社ディスコ
- 上場企業
- 英語力不問
- 転勤なし
- 土日祝休み
募集要項 |
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| 職種名 | 社内SE(ネットワーク) ◆社内通貨による自由な 挑戦環境／世界トップクラスの半導体製造装置メーカー |
| 募集背景 | 組織体制強化のための募集です。事業規模拡大に伴い社内のITニーズが高まっています。内製化にこだわる方針であるため、ITインフラの進化に一気通貫で貢献できるネットワークエンジニアを募集しております。 |
| 仕事内容 | 主に国内拠点のネットワーク（LAN/WAN/VPN）やファイヤウォール機器の企画、構築、運用を担当していただきます。 ネットワーク全般の企画/構築/運用/管理など、上流から下流まで得意領域で活躍いただけます。 企画から始まり、構築・運用と一連の工程すべてに取り組むことが可能。 ■やりがい/魅力 ・社内通貨制度によって不要な業務は淘汰洗練されていますので、開発実務に集中することが可能です。 ・徹底的に内製化にこだわっている会社のため、エンジニアとしての真の設計開発力が身に付きます。 ・海外拠点も含めたシステム管理のため、グローバルな展開が可能です。 ・仕様検討から実設計、運用、改良、保守メンテまで、ものづくりの上流から下流まで一貫して担当するのが同社のエンジニアの特徴。内製化領域の増加も伴い、自らの意志で様々なことにチャレンジ可能です。 ■社内通貨制度”will会計”について： https://www.disco.co.jp/recruit/management/system/#will 【将来的に従事する可能性のある仕事内容】 同社業務全般 【所属部署情報】 選考を通じて配属部署を決定いたします。 |
| 応募資格 | ネットワークの構築・運用の経験 |
| 雇用形態 | 正社員 |
| 勤務地 | 本社 住所：東京都大田区大森北2-13-11 アクセス：JR 大森駅徒歩7 分 ＜将来的に勤務する可能性のある場所＞ 条件範囲内の支社、営業 ※所東京都羽田R&Dセンター（住所：東京都大田区東糀谷6-7-56）での勤務の可能性がございます。 ※転居を伴う転勤はありません。 ＜受動喫煙防止策＞ 屋内全面禁煙、屋外に喫煙所を設置 |
| 年収・給与 | 年収：800〜1500 万円 月給制 基本給：250000円 残業代：全額支給 変動手当：両立支援手当（9歳未満の子供一人につき 20,000円）、次世代育成手当（9歳以上19歳未満の子供一人につき10,000円）、コミット手当（月額100,000円）、大森手当（最大30,000円※条件あり）、住勤手当 通勤手当：あり 実費支給(上限なし) 賞与：あり 年4回（過去10 年平均：12.40ヶ月分） 昇給：あり 年1回 |
| 待遇・福利厚生 | 従業員持株制度、ディスコ健康保険組合（自社健保）、企業年金保険、財形貯蓄制度、自己啓発援助制度、 総合福利厚生制度、自社保養所、社内フィットネスルーム、社内マッサージサービス |
| 休日休暇 | 【年間休日】年間休日126 【休日内訳】 休日休暇制度完全週休2日制 土曜日,日曜日,祝日,夏季休暇,年末年始休暇,GW休暇,産前・産後休暇,育児休暇,介護休暇,特別休暇 |
会社概要 |
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| 社名 | 株式会社ディスコ |
| 事業内容・会社の特徴 | 【会社特徴】 ・平均年収1,329 万円／平均年齢37.6 歳（2023 年有価証券報告書より） 賞与年4 回：2023年度実績19.8ヶ月/過去10 年平均：12.40 ヶ月 ・製造業の経常利益率は5％程度といわれる中、同社は25％以上の経常利益率を誇ります（2023 年時点）。 ・働きやすさに関しては、「CS(顧客満足)はES(従業員満足)から」という思想のもと、原則「業務・異動・勤務地」の選択 が自由など、従業員が働きがいをもてる会社づくりに取り組んでいます。 【Will／社内通貨】 管理会計「個人Will 会計」の運用により、社員個々の業務収支をWill という社内通貨単位で見える化しており、社員は客観的・定量的に自身のパフォーマンスを把握できます。“Will（意志）”という単語が示すとおり、自分の意志で業務選択ができ、他社員との業務においては、Will のやりとりを通じて互いに納得した上で業務を遂行できます。 個人Will 会計において、シニア、中堅、若手といった年齢層が関係する枠組みはありません。 【PIM／業務改善活動】 ディスコの業務改善活動。 その事例発表は、部署対抗のプレゼン対戦の形で行われます。勝敗にWill を賭けることができるため、他部署の社員もこぞって参加。イベント化することでアイデアを広く共有できるようになり、その結果、改善活動が全社で日常化されています。 |
