- 職種
- 営業【建設プラットフォームのソリューション営業／ 1日標準労働時間7.5h／老舗建設資材メ ーカー】
- 募集会社
- 野原グループ株式会社
- 英語力不問
- 転勤なし
- 土日祝休み
募集要項 |
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| 職種名 | 営業【建設プラットフォームのソリューション営業／ 1日標準労働時間7.5h／老舗建設資材メ ーカー】 |
| 募集背景 | グループ全社を挙げてデジタル戦略を推進しておりますが、建材商社という本業のため、ソリューション営業人材が不足しています。 組織強化のため増員を行いたく募集します。 |
| 仕事内容 | 【ミッション】 グループ全社を挙げてデジタル戦略を推進しておりますが、建材商社という本業のため、ソリューション営業人材が不足しています。 新ITサービスの営業担当として、大手ゼネコン担当や営業計画立案、組織営業プロセスの構築を行っていただきます。 本ポジションは、「建設業界をアップデートする」という企業ミッションの下、顧客向け営業活動のみならず、建設業界そのものをリードするダイナミックな活躍の場が約束されます。 ■職務詳細：具体的には以下の業務をご担当いただきます。 ・自社プラットフォーム「BuildApp」の大手・準大手ゼネコンへの営業（社内建設DX技術者との連携） ・BuildApp新規顧客獲得のためのアカウントプラン作成、及び追加・継続採用のための深耕営業 ・既存建材営業組織との連携による、BuildApp組織営業の実践 ■入社後すぐにお任せする業務：ターゲットゼネコンの攻略。アカウントプラン作成による組織攻略 ■ステップアップでお任せする業務：BuildApp営業のモデル化。自社営業組織への展開と浸透 ■営業スタイル ・SaaSやデジタルサービスの営業のように数をこなすスタイルではなく、ゼネコン1社毎に複数の部署に働きかけ組織的に攻略していく深堀の営業スタイルになります。 ・上記のような営業スタイルのため、結果のみを評価するのではなく、組織攻略のためのプロセスも同様に評価します。 ・主に相対するのはゼネコンのデジタル推進を担当する部署の方になります。（必要に応じて、建設現場の所長の方を訪問する場合もあります） ・建設の進捗と合わせてサービス導入が進みますので、ゼネコンの様々な部署の方、社内のサービス企画担当者とじっくりと議論し案件を進めることができます。 【将来的に従事する可能性のある仕事内容】 同社業務全般 【所属部署情報】 野原グループ株式会社 BuildApp事業統括本部 BuildApp営業統括部 本社営業１部 部長1名、メンバー10名(50代3名、40代4名、30代2名、20代3名) |
| 応募資格 | ・法人営業の経験 ・建設業の業界知識 |
| 雇用形態 | 正社員 |
| 勤務地 | 勤務地住所：東京都新宿区新宿1-1-11 新宿御苑ビル ザイマックス 沿線名：東京メトロ丸ノ内線「新宿御苑前」駅より徒歩3分 ＜将来的に勤務する可能性のある場所＞ 勤務地変更なし ＜受動喫煙防止策＞ 敷地内全面禁煙 |
| 年収・給与 | 年収500〜1000 万円 月給制 基本給277500円 残業代 固定残業代制 固定残業時間: 15時間 固定残業代: 35000円超過分は全額支給 通勤手当あり 実費支給(上限なし) 賞与あり 年2回(3月、9月／合計:月給の4ヶ月分程度) 昇給あり 年1回 |
| 待遇・福利厚生 | 退職金(一時金＋確定拠出)、健康診断、財形貯蓄、企業年金、社員持株会制度、業績表彰制度、永年褒章制度、通信教育受講料補助、特定資格の取得祝金、取得費用補助、会員制リゾートホテル、ティーサーバー有 |
| 休日休暇 | 【年間休日】122日 【休日内訳】完全週休2日制 土曜日,日曜日,祝日,夏季休暇,年末年始休暇,GW休暇,産前・産後休暇,育児休暇 |
会社概要 |
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| 社名 | 野原グループ株式会社 |
| 事業内容・会社の特徴 | 【企業理念】 CHANGE THE GAME. クリエイティブに、面白く、建設業界をアップデートしていこう 〜建材商社と建設工事、両方の機能を有する建設資材の専門商社〜 ■事業内容 建設DX推進事業、グループ事業会社の経営計画・管理、グループ内の新規事業開発、内装資材、住宅設備機器等の販売、各種工事の企画・調査・設計・管理及び請負業、積算支援サービス、ベトナムでの技能実習生育成学校の運営、 各種内外装工事、改修工事、環境建材販売 ■同社が目指す建設DXのご紹介 野原グループは、建設業界の課題を解決し、生産性向上と環境負荷軽減、働く場所としても魅力のある業界にアップデートするため、建設DX推進事業を強く推進しています。建設プロセスと関係者をデータでつなぐハブ機能に進化させ、新しいソリューション「BuildApp」を開始し、野原グループは日本の建設業のあるべき未来を実現していきます。 |
