- 職種
- 営業・施工管理／水処理施設のメンテナンス【大阪】サスティナブルな社会を実現する総合インフラ企業◎
- 募集会社
- カナデビア株式会社
- 上場企業
- 英語力不問
- 土日祝休み
募集要項 |
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| 職種名 | 営業・施工管理／水処理施設のメンテナンス【大阪】サスティナブルな社会を実現する総合インフラ企業◎ |
| 募集背景 | 案件増加及び事業規模拡大を見据えた増員募集です。 |
| 仕事内容 | し尿処理施設等の水処理施設におけるアフターメンテナンスにかかる工事現場の管理監理や物品販売を担当していただきます。 【入社後の具体的な仕事内容】 同社が納入している、し尿処理施設等の水処理施設におけるアフターメンテナンス工事（小規模工事）の手配・現場監督業務及び、機械部品等の物品販売を担当していただきます。 主に自治体のお客様に対して、各施設を維持管理するための定期補修や小規模工事等を提案し、工事の手配（協力会社への工事作業の発注）、見積書作成、受注（契約）、そして実際の工事現場の管理監督まで一気通貫した業務をしていただくことです。 工事現場によって異なりますが、10〜15名程度の人員をマネジメントしていただきます。（工期は1〜2日といった短期がメインで、数ヶ月かかるような工事はほとんどありません。日々の営業活動が主な業務です。） また、お客様の要望に応じて、シリンダー部品やバルブ部品等の物品販売も行っていただきます。 【仕事の進め方】 営業活動を中心に、日々お客様との関係構築を図りながら、水処理施設の維持管理に関するお困りごとを解決していただきます。受注前の提案活動や協力業者（工事作業員）への見積り依頼から、受注後の協力業者を含めた施工管理まで、ワンストップでご対応いただきます。 出張の有無：月3〜4回程度（1泊〜2泊が中心） 【事業の目指す姿】 これまでは定期補修や小規模工事が中心でしたが、お客様に最も近い存在である当部署にて、今後は基幹改良（大規模補修）も含めた事業規模拡大を目指します。 【働きがい】 営業から施工管理まで幅広い知識と経験を身に付けることが可能であり、営業はもちろん技術（設計など）や現場のことまで一貫して学ぶことができます。何より、お客様に最も近い立場なので、信頼や感謝の言葉を得られるやりがいの大きなポジションです。 【将来的に従事する可能性のある仕事内容】 同社業務全般 【所属部署情報】 ■環境事業本部 ソリューションビジネスユニット 水処理西日本技術部 派遣社員を含めて50名近い組織であり、連携が取りやすい風通しの良い組織です。将来的には基幹改良（大規模補修）工事の案件にも携わっていただくことを想定しています。 |
| 応募資格 | 【必須要件】※いずれかに当てはまる方 ・監理技術者資格（清掃or機械器具） ・プラント機器の現地工事（メンテナンス含む）または、施工管理もしくは設計経験 |
| 雇用形態 | 契約社員 |
| 勤務地 | 勤務地：大阪府大阪市住之江区南港北1丁目7番89号 アクセス：中央線「コスモスクエア駅」より無料の通勤バスで約10分 ＜将来的に勤務する可能性のある場所＞ 本社および全ての支社、営業所 ＜受動喫煙防止策＞ 屋内全面禁煙、屋外に喫煙所を設置 |
| 年収・給与 | 年収420〜820 万円 月給制 基本給230000円 残業代 全額支給 通勤手当あり |
| 待遇・福利厚生 | 退職金制度(正社員登用後)、持株会、財形貯蓄、住宅貸金利子補給制度、育児・介護休業制度、寮、社宅、診療所、保養所、国際化教育（英語集中合宿、英文ライティング講座、社内英語検定、海外研修派遣制度）、有給休暇の平均取得日数：19.7日（2023年度実績）、産休・育休取得実績：男性69.6％ 女性100％（2023年度実績）※バランスの取れた働き方を目指し、オフィスの消灯時間を設定したり、会社バスの最終時間を調整したりといった取り組みを行っています。 |
| 休日休暇 | 【年間休日】125日 【休日内訳】完全週休2日制 土曜日,日曜日,祝日,夏季休暇,年末年始休暇,GW休暇,産前・産後休暇,育児休暇,介護休暇,特別休暇 |
会社概要 |
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| 社名 | カナデビア株式会社 |
| 事業内容・会社の特徴 | エネルギー問題では、ごみ焼却発電、風力発電、太陽光・太陽熱発電などの技術を提供しており、ごみ焼却発電事業では世界No.1を目指し「環境の日立造船」として事業展開しています。 同社の売上構成比率の多くを占めるごみ焼却発電プラントは、1965年に発電設備付ごみ焼却施設を納入して以来、世界で850件以上の納入実績があります。 2010年には、欧州のトップクラスメーカーInova社を子会社化し、ごみ焼却施設納入実績において世界のトップクラスメーカーとなりました。 また、2002年に祖業である造船事業を分離。現在は、創業以来培った造船技術を応用し、様々な分野で社会に役立つ製品を提供しています。 |
