- 職種
- 全社スルー情報流通システム開発(スタッフ)車両開発業務プロセスのDX化◆福利厚生充実◎
- 募集会社
- トヨタ自動車株式会社
- 上場企業
- 英語力不問
- 土日祝休み
募集要項 |
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職種名 | 全社スルー情報流通システム開発(スタッフ)車両開発業務プロセスのDX化◆福利厚生充実◎ |
募集背景 | 増員募集です。トヨタ自動車の仕事の進め方・考え方に染まっていない新たな発想で、研究開発部門の品質向上および生産性向上のアイデアを立案し、具体化できるエンジニアを求めています。 |
仕事内容 | 〜複雑化する車両品質保証・法規認証の品質担保・効率化のために車両開発業務プロセスをDX化。全社スルーでの情報流通の新規システムを関係部署、社外システムベンダーと連携し、検討・開発推進します〜 【業務内容】 情報のアクセス性向上や業務効率向上を目的とした業務プロセスのDX化推進や新規システムを構築など、能力・志向に応じて、下記(1)〜(3)のうちいずれか、またはいくつかを担当いただきます。 【詳細】 (1)企画〜開発〜製造〜販売後の工程全体のデータ流通モデル検討 (1)各工程の有識者で構成されたワーキングに参画し、各有識者が持ち寄った具体的業務データや業務帳票を読み込み (2)起点となる要件、開発エビデンス、各工程のIN/OUTPUT情報を紐付し、流通させるデータ流通モデルを検討 (3)データ流通モデル実現に必要な部分のPoCを企画 (2)データ流通を実現する為のPoCツール開発(アジャイル開発) (1)既存PoCツール拡張/新規PoCツール開発の要求仕様を策定し、社内外の共創開発でツール実装 ・内製開発:設計/コーディング/テストをアジャイル開発 ・社外委託:要求仕様提示/受入テストをアジャイル開発 (2)上記PoCの検証環境の構築・運用 ・PoCツールを自社サーバに導入(kubernetes) ・PoC中のトラブル対応(データ調査・不具合箇所特定) ・サーバ管理(Linux/kubernetes)・ソースバージョン管理(Git) (3)データ流通を実現する為のPoC検証・既存PoCツールの展開 (1)PoCが対象とするドメイン(法規文書・開発エビデンス・各工程IN情報OUT情報)を短期で読み込み習得し PoCの狙いを理解した上で、PoC検証の詳細企画を行う (2)ワーキングメンバや社内ユーザを巻き込み開発したPoCツールを用いて検証・実業務適用を進める 【働きがい】 新しい事業や商品を世の中に提供する「モビリティカンパニー」へ変革していくためには、仕事の進め方改革は必須です。クルマの未来を変えることができる、非常にやりがいのある仕事です。 【将来的に従事する可能性のある仕事内容】 同社業務全般 【所属部署情報】 設計品質改善室へ配属予定です。 ※組織詳細は選考の過程でお伝えします。 |
応募資格 | 下記いずれかの経験を持つ方 ・プロジェクトでのシステム開発経験(設計/コーディング/テストの全工程実務、現在も実装業務に従事中) ・車両開発業務経験 下記すべてに該当する方 ・製造業・法規等のドメイン習得の意欲 ・自ら小規模なアプリケーションを開発(コーディング)した経験・Linuxを触った経験 ・ITスキル習得に意欲があり、書籍・セミナー等の受講等の行動に移している方 |
雇用形態 | 正社員 |
勤務地 | 愛知県豊田市トヨタ町1番地 愛知環状鉄道「三河豊田駅」より徒歩約15分 <将来的に勤務する可能性のある場所> 本社および全ての支社、営業所 <受動喫煙防止策> 屋内全面禁煙、屋外に喫煙所を設置 |
年収・給与 | 年収590〜600 万円 月給制 基本給330000円 残業代 全額支給 通勤手当あり |
待遇・福利厚生 | ■社宅・寮制度 ■引越費用補助 ■財形貯蓄制度 ■従業員持株会 ■退職金制度 ■社内販売制度 ■車両購入資金貸付制度 ■事業所内託児施設(一部オフィス) ■各種検診 ■結婚祝い金 ■WELBOX ■各種施設利用(スポーツセンター、マッサージルームなど) ■保養所 ■時短勤務 など |
休日休暇 | 【年間休日】121日 【休日内訳】完全週休2日制 土曜日,日曜日,祝日,夏季休暇,年末年始休暇,GW休暇,産前・産後休暇,育児休暇,介護休暇,特別休暇 |
会社概要 |
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社名 | トヨタ自動車株式会社 |
事業内容・会社の特徴 | ★愛知県豊田市に本社を置く、大手自動車メーカーです。 【事業内容】自動車の生産・販売 創業以来、革新的で安全かつ高品質な自動車を生み出し、業界を牽引するリーディングカンパニーとして、国内外で確固たる地位を築いています。 現在同社は、コネクティッド・自動化・電動化などの新しい技術分野にも一層力を入れ、モビリティカンパニーへと生まれ変わろうとしています。この変革の中において、引き続き創業の精神および、国連が定めたSDGsを尊重し、すべての人が自由に移動できる、より良いモビリティ社会の実現に向けて努力しています。 |