- 職種
- 【福岡】システムエンジニア（データセンター）離職率1.5％／年間休日130日／要動画エントリー
- 募集会社
- 株式会社QTnet
- 英語力不問
- 土日祝休み
募集要項 |
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| 職種名 | 【福岡】システムエンジニア（データセンター）離職率1.5％／年間休日130日／要動画エントリー |
| 募集背景 | 組織強化のための増員です。 |
| 仕事内容 | データセンターサービスを提供する設備の設計・構築／運用・保守／ソリューション対応などの業務を担います。 (1)工事業務（ハウジング／コロケーション／クラウド等） ●データセンター設備の設計、構築：空調、電源、ラック構築などの付帯設備／外線の引込受入、構内配線などのケーブル設備／インターネット接続、監視設備 などのL3、L4設備等 ●サービス（ラック）利用の準備：電源ケーブル、通信ケーブルの配線／お客さま利用のインターネットやクラウドの設定／クラウド、アプリケーションサービスなどの設計、構築等 (2)運用・保守業務（ハウジング／コロケーション／クラウド等） ●データセンターの運用業務：受付や監視、運用代行等／データセンター設備の保守業務／障害対応や定期メンテナンス対応等 ●お客さま設備の構築・保守代行：機器の構築・保守（設置・配線・OSインストール）等 (3)ソリューション業務（ハウジング／クラウドなど） ●お客さま設備の構築代行：機器の受領・構築（設置・配線・OSインストール）／機器の撤去・設備引渡し等 ●お客さま設備の保守対応：ハードウエア（SSD/HDD含む）の交換対応／オペレーション代行（指定コマンド入力）等 ●お客さま提供設備に関する営業支援：営業部門との窓口対応／お客さま設備の設計・構築支援等 【将来的に従事する可能性のある仕事内容】 同社業務全般 【所属部署情報】 20代〜50代の社員、約70名が在籍します。 |
| 応募資格 | ※下記いずれかの経験をお持ちの方 ・キャリアネットワーク、またはエンタープライズネットワークの設計・構築経験 ・VMWareやCITRIX、マイクロソフトを用いた仮想基盤構築経験 ・LinuxやWindows Server、ストレージを用いたサーバ、クラウドの構築経験（AD／ファイルサーバ／DBサーバ（ORACLEなど）ほか） ※必須資格：普通自動車免許（AT限定可） 【歓迎要件】 ・第二種、または第三種電気主任技術者 |
| 雇用形態 | 正社員 |
| 勤務地 | データセンター （福岡県内3拠点のいずれか） 住所：セキュリティの観点から、住所は公開されておりません。 ＜将来的に勤務する可能性のある場所＞ 本社および全ての支社、営業所 ＜受動喫煙防止策＞ 屋内全面禁煙、屋外に喫煙所を設置 |
| 年収・給与 | 年収500〜650 万円 月給制 基本給260000円〜320000円 残業代 全額支給 通勤手当あり 実費支給 賞与あり 年2回（6月、12月） 昇給あり 年1回（4月） |
| 待遇・福利厚生 | ウェアラブル端末の支給（健康管理のため）／カジュアルスタイル（通年で実施）／企業型確定拠出年金制度／財形貯蓄制度／保養所（九電グループ合同）／レクリエーション奨励制度／福利厚生サービス（リロクラブ）／育児・介護支援制度／不妊治療支援制度／永年勤続表彰制度／慶弔見舞金／資格取得祝金制度（同社が指定する資格を取得することで、最大15万円の祝金を支給）／自己啓発支援制度 |
| 休日休暇 | 【年間休日】130日 【休日内訳】完全週休2日制 土曜日,日曜日,祝日,GW休暇,年末年始休暇,夏季休暇,産前・産後休暇,育児休暇,介護休暇,特別休暇 |
会社概要 |
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| 社名 | 株式会社QTnet |
| 事業内容・会社の特徴 | 九州電力株式会社グループです。個人向けの通信サービスの他、法人向けのデジタルサービスも提供。また、それらの安全性・信頼性を実現するための通信設備の構築はもちろん、技術のスペシャリストが九州全域に張り巡らせた通信回線の運転状況を24時間365日常に監視し、万全の運用・保守体制で品質の高いサービスを提供しています。 ●BBIQ（光インターネット／光電話／BBIQ光テレビ） ?光インターネットに加え、光ファイバーを使った光電話、光テレビなどのサービスを提供しています。 ●QTmobile ?同社提供のスマートフォンやタブレットを格安で利用できるサービス「QTmobile（QTモバイル）」 ●QT PRO ?QT PRO VLANやQT PRO エントリーVPNなど、法人向けに特化したICTサービスを提供しています。 その他、デジタル広告エージェンシー事業「QTDA」や、西日本最大級eスポーツスタジアム「esports Challenger’s Park」の運営、自治体との協定締結（自治体DXの推進等に係る包括連携・緊急時における通信機器の使用に関する協定・情報基盤光ケーブル推進事業に関する協定）など、新たな事業も手掛けています。 |
