- 職種
- 営業戦略◆健康医療支援サービス【医療×IT/社会貢献性の高いサービス】
- 募集会社
- ソフトバンク株式会社
- 上場企業
- 英語力不問
- 土日祝休み
募集要項 |
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「HELPO(ヘルポ)」を中心としたヘルスケア・医療領域の営業企画・戦略業務を中心を中心にお任せします。 |
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職種名 | 営業戦略◆健康医療支援サービス【医療×IT/社会貢献性の高いサービス】 |
募集背景 | 事業拡大に向けた組織体制強化のための募集です。ヘルスケア領域に特化したサービスを2020年より提供開始し、より導入数やニーズに合わせたサービス開発をするために、増員募集を行います。 |
仕事内容 | ・営業と連携した事業企画(事業構想立案、事業展開シナリオ/事業計画策定、共創プロジェクトの社内承認獲得など) ・サービス開発の推進(ビジネスモデル/サービスモデル詳細設計、サービス展開シナリオ/PoC/開発計画策定) ・事業オペレーション設計(事業運営体制の設計、営業・マーケティング戦略の策定) ・ステークホルダーマネジメント(提携パートナーの選定・交渉、社内連携) ・営業・事業推進のためのKPI管理(実績の把握、数値分析・傾向分析・対策の実行) ・医療・ヘルスケアアプリの市場分析、競合調査、および営業資料の作成 営業部隊は、ソフトバンク株式会社の取引先に対して顧客開拓・サービスプラン検討・提案・クロージング・契約締結まで行い、大手企業や自治体への提案活動を通じて、健康保険制度利用に頼らない「健康であり続けられる社会の実現」を目指しています。 【サービス事例】 ■HELPO(ヘルポ):体調不良やちょっとした身体の不安を医師・看護師・薬剤師などの医療専門チームに24時間365日、気軽に何度でも相談できるオンラインヘルスケアサービスです。診療が必要な場合は、HELPOでそのままオンライン診療の受診も可能でワンストップで健康管理が可能です。また、PHR(Personal Health Record)・EMR(Electric Medical Record)などの医療データを踏まえたケアが可能です。 ■てくてく:デジタル子ども手帳 【ヘルスケアテクノロジーズ株式会社】 ■入社後、ソフトバンク株式会社に在籍したまま、ヘルスケアテクノロジーズ株式会社に出向する形です。 ソフトバンクがDX領域でヘルスケア分野のさまざまな社会課題の解決を推進するため、2018年10月に設立した会社です。「誰もが意識せずに健康になれる・健康であり続けられる社会の実現」をビジョンに掲げています。 【将来的に従事する可能性のある仕事内容】 同社業務全般 【所属部署情報】 法人統括デジタルトランスフォーメーション本部ヘルスケア事業統括部エンタープライズビジネス部に配属予定です。 20〜40代の方が活躍しています。 |
応募資格 | ・IT業界での営業戦略策定の経験 |
雇用形態 | 正社員 |
勤務地 | ヘルスケアテクノロジーズ株式会社 勤務地住所:東京都港区芝2-28-8 アクセス:JR山手線 浜松町駅より徒歩12分 <将来的に勤務する可能性のある場所> 本社および全ての支社、営業所 <受動喫煙防止策> 屋内全面禁煙、屋外に喫煙所を設置 ※「健康的に働ける職場環境づくり」の一環として、就業時間内は禁煙です。 |
年収・給与 | 年収708〜910 万円 月給制 基本給433113円 残業代 全額支給 ■一律(固定)手当 自己成長支援金 10000円 ■変動手当 深夜勤務手当 休日勤務手当 通勤手当あり 実費支給 賞与あり 年2回 ※年間標準賞与5カ月+特別加算賞与(業績に応じて支給) 昇給あり 年1回 |
待遇・福利厚生 | 財形貯蓄、従業員持株会、慶弔見舞金、確定拠出年金制度/確定給付年金選択拠出制度、育児支援制度、福利厚生サービス会社(ベネフィット・ワン)提携、ソフトバンクおよびグループ会社向けの優待 など |
休日休暇 | 【年間休日】124日 【休日内訳】完全週休2日制 土曜日,日曜日,祝日,夏季休暇,年末年始休暇,GW休暇,産前・産後休暇,育児休暇,介護休暇 |
会社概要 |
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社名 | ソフトバンク株式会社 |
事業内容・会社の特徴 | ■ソフトバンク株式会社 日本国内での移動通信サービスの提供、携帯端末の販売、固定通信サービスの提供、インターネット接続サービスの提供。ソフトバンクグループの中で国内通信事業を担い、ライフスタイルを変革しモバイルインターネットでのNo.1企業を目指し、事業拡大を行っています。 ■ソフトバンクグループ 基軸とする事業は「持株会社投資事業」、「ソフトバンク・ビジョン・ファンド事業」、「ソフトバンク事業」および「アーム事業」です。 ■女性活躍の推進 〜管理職の女性比率を2035年度までに20%へ〜 ソフトバンクは女性活躍の推進に力を入れており、管理職の女性比率を、2030年度までに約2倍の15%、2035年度までに約3倍の20%とする目標を設定しています。 |