- 職種
- 社会インフラ設備におけるDX推進【大阪】スキルアップしたい方歓迎／プライム上場
- 募集会社
- カナデビア株式会社
- 上場企業
- 英語力不問
- 転勤なし
- 土日祝休み
募集要項 |
|
|---|---|
| 職種名 | 社会インフラ設備におけるDX推進【大阪】スキルアップしたい方歓迎／プライム上場 |
| 募集背景 | DX技術の実装・評価先が順当に増え、業務遂行に向けた要員増強が必要となったため、募集を行います。 |
| 仕事内容 | 社会に役立つ価値提供を念頭に、来るべく社会変革に備え省人化・省力化・安心・安全をキーワードに、製品とサービスの融合による事業形態変革を目指します。 【具体的には…】 食品充填機械や、フィルタープレス（固液分離装置）といった工場向け設備、水門・橋梁・煙突等の社会インフラ設備など、機械・インフラ事業本部で手掛ける各種事業（製品/サービス）におけるDX推進担当として、下記の業務を担当していただきます。（これらの製品以外も担当いただくことがあります） 各製品やサービスに対して、デジタル技術を用いた機能付加・システム化開発とその実装および評価検証するため、事業部門と協力しながら顧客ニーズを汲み取り（引き出し）ます。その上で、DX推進に向けた企画立案、提案及びプレゼンテーション、報告書など各種資料の作成、さらに現地へ赴き計器設置等による検証まで、幅広い業務をしていただきます。 ※出張：有（国内を中心に月に１〜２回程度の現地への出張有） ↓過去の事例（一部抜粋）↓ 日立造船のDX取組み事例 https://www.hitachizosen.co.jp/company/dx/ 【働きがい】 1つの事業部門で特定の製品やサービスに向き合うのではなく、本ポジションでは社会インフラ設備から食品工場まで、非常に広く産業・社会を見渡すことができ、幅広い知識と経験を積むことができます。また、「これまでのやり方」ではなく「これからの在り方」を確立するため、まずは現状を把握したうえで未来に目を向け、新しいことに挑戦できる環境が存分にあることも本ポジションならではの魅力です。ゆくゆくはグループを担うマネージャークラスを目指していただきたいと考えております。 【将来的に従事する可能性のある仕事内容】 同社業務全般 【所属部署情報】 機械・インフラ事業本部 開発センター ＤＸ推進グループ：3名 2023年度に新設された部署で、新しいことにも果敢に挑戦する風土の、少数精鋭ならではのチームワークを重視した組織です。機械・インフラ事業本部にて手掛ける各種事業を横断的にDX推進することで、既存事業の強化と成長ドライバーに繋げていく役割を担っております。 |
| 応募資格 | いずれか必須 ・機械工学分野におけるDX業務経験 ・技術営業経験（課題解決型/提案型営業経験） ・機械/装置類のアフターサービス経験（顧客折衝経験含む） |
| 雇用形態 | 契約社員 |
| 勤務地 | 大阪本社： 大阪府大阪市住之江区南港北1-7-89 アクセス：Osaka Metro中央線コスモスクエア駅 ※コスモスクエア駅〜本社間は無料のシャトルバス有 ＜将来的に勤務する可能性のある場所＞ 勤務地変更なし ＜受動喫煙防止策＞ 屋内全面禁煙、屋外に喫煙所を設置 |
| 年収・給与 | 年収420〜820 万円 月給制 基本給230000円 残業代 全額支給 通勤手当あり 実費支給 |
| 待遇・福利厚生 | 退職金制度(正社員登用後)、持株会、財形貯蓄、住宅貸金利子補給制度、育児・介護休業制度、寮、社宅、診療所、保養所、国際化教育（英語集中合宿、英文ライティング講座、社内英語検定、海外研修派遣制度）、有給休暇の平均取得日数：19.7日（2023年度実績）、産休・育休取得実績：男性69.6％ 女性100％（2023年度実績）※バランスの取れた働き方を目指し、オフィスの消灯時間を設定したり、会社バスの最終時間を調整したりといった取り組みを行っています。 |
| 休日休暇 | 【年間休日】125日 【休日内訳】完全週休2日制 土曜日,日曜日,祝日,夏季休暇,年末年始休暇,GW休暇,産前・産後休暇,育児休暇,介護休暇,特別休暇 |
会社概要 |
|
| 社名 | カナデビア株式会社 |
| 事業内容・会社の特徴 | エネルギー問題では、ごみ焼却発電、風力発電、太陽光・太陽熱発電などの技術を提供しており、ごみ焼却発電事業では世界No.1を目指し「環境の日立造船」として事業展開しています。 同社の売上構成比率の多くを占めるごみ焼却発電プラントは、1965年に発電設備付ごみ焼却施設を納入して以来、世界で850件以上の納入実績があります。 2010年には、欧州のトップクラスメーカーInova社を子会社化し、ごみ焼却施設納入実績において世界のトップクラスメーカーとなりました。 また、2002年に祖業である造船事業を分離。現在は、創業以来培った造船技術を応用し、様々な分野で社会に役立つ製品を提供しています。 |
