- 職種
- 【東京】施工管理(機械器具の定期補修・基幹改良)/サスティナブルな社会の実現する総合インフラ企業◎
- 募集会社
- 日立造船株式会社
- 上場企業
- 英語力不問
- 転勤なし
- 土日祝休み
募集要項 |
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職種名 | 【東京】施工管理(機械器具の定期補修・基幹改良)/サスティナブルな社会の実現する総合インフラ企業◎ |
募集背景 | 案件増加及び次世代の育成を鑑みた増員募集です。 |
仕事内容 | 同社が納入しているごみ焼却施設やリサイクル施設等の定期補修工事や基幹改良工事(大規模修繕)における現場監督・施工管理業務を担当していただきます。 【具体的には…】 施設に納めている各種機械の定期補修や基幹改良工事における現場監督として、工程管理・安全管理・品質管理を通して計画通りに工事が行われているか、管理監督をしていただきます。 └現場によって異なりますが、5〜50名程度の人員をマネジメントしていただきます。(基幹改良工事の場合は多ければ200名規模) ※現状約50時間程度/月の残業が発生していますが、現在働き方改革を推進しています。 ※1つの現場が完工すれば、代休や有給を利用してまとまった休暇を取得できるようにするなど、フレキシブルな働き方を推奨しております。 【仕事の進め方】 各現場で多少の違いはあるものの、朝礼/設計担当や現場作業員等とのミーティング・事務作業(報告書作成等)/作業現場の管理監督/昼礼/安全ミーティング・危険予知(KY)活動/現場指導といった業務を行っていただきます。 【出張の有無】 案件により異なりますが、工事期間中(おおよそ数週間〜3ヶ月程度)は現地滞在となり、中には土曜日や日曜日も現場で管理監督業務をしていただくこともありますが、その場合は代休取得もしくは休日出勤手当が発生します。 ※滞在期間中は借上げ社宅に居住していただきます。(全額会社負担 ※同社規定内に限る) ※定期修繕の場合、工期は2,3ヶ月程度が中心となり、短ければ数週間、長くとも1年程度です。また基幹改良の場合の工期は2,3年と長期間です。 【事業の目指す姿】 社会インフラであるごみ焼却施設やリサイクル施設の定期補修及び基幹改良は、人々の暮らしを支える上で必要不可欠となり我々はその一端を担っています。 さらなる経験とノウハウの蓄積により、そしてベテラン有資格者から次世代への伝承を行うことにより組織体制を強化し、人々のより安心な暮らしを支えたいと考えています。 【将来的に従事する可能性のある仕事内容】 【所属部署情報】 ■環境事業本部 ソリューションビジネスユニット 環境西日本技術部:87名在籍 ※本ポジションでご入社いただいた場合は工事グループへの配属です。 |
応募資格 | いずれか必須 ・監理技術者資格(清掃 or 機械器具) ・機械器具等の設置工事経験 ・機械器具等の設置における施工管理(現場監督)業務経験 ・機械工学/土木工学/都市工学/衛生工学/電気工学/建築いずれかの学科を卒業された方 |
雇用形態 | 契約社員 |
勤務地 | 勤務地:東京都品川区南大井6丁目26-3 大森ベルポートA館10階 アクセス:JR京浜東北線 大森駅 最寄駅から徒歩8分 <受動喫煙防止策について> 対策有無:有 屋内全面禁煙、屋外に喫煙所を設置 <将来的に勤務する可能性のある場所> <受動喫煙防止策> |
年収・給与 | 年収400〜800 万円 月給制 月額基本給 22万円〜×12ヵ月+賞与 残業代全額支給 ■各種手当 産休・育休 ■手当備考 時間外勤務手当 勤務手当 通勤手当 ■賞与 年2回 通勤手当なし 賞与なし 昇給あり 年1回 |
待遇・福利厚生 | 退職金制度(正社員登用後)、持株会、財形貯蓄、住宅貸金利子補給制度、育児・介護休業制度、寮、社宅、診療所、保養所、国際化教育(英語集中合宿、英文ライティング講座、社内英語検定、海外研修派遣制度)【契約更新についての補足】契約の更新:あり(勤務成績、態度により判断※)更新の上限:なし |
休日休暇 | 【年間休日】124日 【休日内訳】完全週休2日制 土曜日,日曜日,祝日,夏季休暇,年末年始休暇,GW休暇,産前・産後休暇,育児休暇,介護休暇,特別休暇 |
会社概要 |
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社名 | 日立造船株式会社 |
事業内容・会社の特徴 | 【企業の特徴】 エネルギー問題では、ごみ焼却発電、風力発電、太陽光・太陽熱発電などの技術を提供しており、ごみ焼却発電事業では世界No.1を目指し「環境の日立造船」として事業展開しています。同社の売上構成比率の多くを占めるごみ焼却発電プラントは、1965年に発電設備付ごみ焼却施設を納入して以来、世界で850件以上の納入実績があります。2010年には、欧州のトップクラスメーカーInova社を子会社化し、ごみ焼却施設納入実績において世界のトップクラスメーカーとなりました。 また、2002年に祖業である造船事業を分離。現在は、創業以来培った造船技術を応用し、様々な分野で社会に役立つ製品を提供しています。 【顧客】 国土交通省や各地方自治体など |