- 職種
- データエンジニア（フルリモートワークOK）【プライム上場/福利厚生充実/年間休日125日】
- 募集会社
- さくらインターネット株式会社
- 上場企業
- 英語力不問
- 転勤なし
- 土日祝休み
募集要項 |
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| 職種名 | データエンジニア（フルリモートワークOK）【プライム上場/福利厚生充実/年間休日125日】 |
| 募集背景 | 組織体制強化のための増員募集です。データ戦略グループは全社的なデータ整備・データ活用を推進することを目的に2023年10月に発足した部署です。今回はデータ基盤及びデータ連携パイプライン構築・運用を担うデータエンジニアとして今後活躍を目指すエンジニアを募集します。 |
| 仕事内容 | 【概要】 同社は国内最大級の国産IaaS基盤「さくらのクラウド」や国内でもトップクラスのユーザ数を持つ 「さくらのレンタルサーバ」といった国内でも有数のITインフラを提供しており、大量のデータが 日々蓄積されています。 データエンジニアとして、これらのデータを分析、活用いただくことで事業の意思決定を支援いた だきます。 【業務詳細】 ・データウェアハウスの構築・運用 ・各種ツールやスクリプトを利用したデータパイプライン構築・運用 ・データアナリストや事業の企画担当と連携し、ビジネス要件に応じたデータの仕様検討・設定 ・データ利用者のためのドキュメント整備やデータ定義、メタデータの管理 ・データ集計やレポーティング、ダッシュボードの作成 入社後はデータエンジニアとしての経験を活かし、データ基盤構築やデータパイプラインの最適化と いったプロジェクトをお任せします。 その後、専門性を深めてデータエンジニアリングの分野でスペシャリストとして活躍いただく道、 または、事業成長を支える分析業務に挑戦し、データアナリストとしてのキャリアを築く道をお選び いただくことが可能です。 【将来的に従事する可能性のある仕事内容】 同社業務全般 【所属部署情報】 データ戦略グループへの配属予定です。 全社的なデータ整備・データ活用を推進することを目的に2023年10月に発足した部署です。 |
| 応募資格 | 【必須要件】以下いずれかに該当する方 ・データウェアハウスの設計・構築・運用経験およびデータパイプライン処理の設計・構築・運用経験がある方 ・バックエンドエンジニア経験かつデータベース周辺の知見がある方 |
| 雇用形態 | 正社員 |
| 勤務地 | 本社：大阪府大阪市北区梅田1-12-12 東京建物梅田ビル11階 アクセス：JR線「大阪駅」より徒歩3分、地下鉄御堂筋線「梅田駅」より徒歩3分 ※フルリモートで勤務を行っていただきます。 ＜将来的に勤務する可能性のある場所＞ 勤務地変更なし ＜受動喫煙防止策＞ 敷地内全面禁煙 |
| 年収・給与 | 年収560〜800 万円 月給制 基本給297000円 残業代 固定残業代制 固定残業時間: 20時間 固定残業代: 46400円超過分は全額支給 手当: あり 通勤手当なし |
| 待遇・福利厚生 | 次世代育成手当 （扶養する20歳未満のお子様1名につき次世代育成手当13,000円を支給 ）、祝い金 （社員の子女が保育園・幼稚園、小学校、中学校、高校・高専、短大・大学に入学時に、お祝金を支給）、時短勤務制度（原則お子様の小学校3年生終了まで可能）、永年勤続表彰、従業員持株会、株式給付信託（J-ESOP）、双日グループの団体保険 |
| 休日休暇 | 【年間休日】125日 【休日内訳】完全週休2日制 土曜日,日曜日,祝日,年末年始休暇,産前・産後休暇,育児休暇,特別休暇,GW休暇,夏季休暇 |
会社概要 |
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| 社名 | さくらインターネット株式会社 |
| 事業内容・会社の特徴 | 【会社概要】 同社は「やりたいこと」を「できる」に変えるというミッションを掲げ、クラウドコンピューティングサービスやIoTサービスを提供している会社です。インターネット環境の変化とともに顧客のご要望にお応えする多様なサービスを開発し、顧客のDXを支援しています。 【事業展開】 運用・開発・研究・営業部門を社内に設置し、各部門の連携を図ることで、画期的なイノベーションを生み出す体制を構築。近年ではAI分野向けのサーバサービスやIoT分野の通信モジュールなどテクノロジーを駆使して、新サービスの開発をしています。 【働きがいだけでなく、働きやすさも】 残業時間も少なく、子供が保育園・幼稚園、小学校、中学校、高校・高専、短大・大学に入学時に、お祝金を支給する「さくらの祝金」や次世代育成手当（子供一人につき13,000円）、専門的な技術スキルを磨くだけでなく、長く活躍・定着してもらうための福利厚生を整えています。 ＊同社は、2023年11月28日デジタル庁が公募した「ガバメントクラウド」に認定されております。 (2023年11月デジタル庁発表「令和5年度新規募集分ガバメントクラウド対象クラウドサービス」および「令和4年度募集分ガバメントクラウド対象クラウドサービス」による) |
