- 職種
- 社内SE（省人化・自動化システムの研究開発）フレックスタイム制／完全週休2日／大和ハウスG
- 募集会社
- 株式会社フジタ
- 英語力不問
- 土日祝休み
募集要項 |
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| 職種名 | 社内SE（省人化・自動化システムの研究開発）フレックスタイム制／完全週休2日／大和ハウスG |
| 募集背景 | 事業拡大における増員募集が背景です。 |
| 仕事内容 | 【業務概容】 技術センターにて、急激に進んでいる社内外のDX化のニーズに応えるべく、システム企画・開発をお任せいたします。 研究スタイルとしては、自身でテーマを見つけ、調査・研究し、企画推進していきます。ご自身でプログラミングをするというより、プロジェクトの企画推進がメインミッションとなります。 必要に応じて、外部の協力会社に依頼し、コントロールして頂くことも業務の一つとなっております。 構想から携わることができるため、非常にやりがいのあるポジションです。 ※実際の開発テーマや取組み内容は、書類選考後のカジュアル面談にてご説明がございます。 <技術センターに関して> 技術センターでは建築現場での省人化・自動化、「高環境づくり」をめざし、先行研究・技術開発に取り組んでいます。 事例）建設現場におけるBoston Dynamics社の四足歩行型ロボット「Spot（スポットミニ）」活用に向けて、2018年6月に実証実験を開始しています。 環境）気流実験用空間と実験用熱源装置で構成され、室内環境および設備システムの評価を行う設備実験室など、様々な施設が技術センターにはございます。 ■同社の魅力： 【大和ハウスグループの準大手ゼネコン】2015年には大和ハウス工業株式会社の完全子会社となり、グループ力を得て、優れた技術の開発や開発事業による事業連携を行っています。 【海外事業積極的に展開中】1960年代から海外事業を展開し、その歴史から、中国、韓国、メキシコにおいて日系ゼネコントップクラスです。直近では、ドバイ支店を設立しています。今後は、大和ハウスグループとしての総合力と海外事業の強みを活かし、益々海外展開を加速化させています。 【将来的に従事する可能性のある仕事内容】 同社業務全般【変更の範囲：会社の定める業務】 【所属部署情報】 詳細は選考時にお伺いください。 |
| 応募資格 | 【必須条件】以下のどちらかに該当する方 ・システム開発業務におけるマネジメント及びエンジニアのご経験（3年以上） ・応用情報技術者以上の資格をお持ちの方 |
| 雇用形態 | 正社員 |
| 勤務地 | ＜勤務地詳細1＞ 技術センター 住所：神奈川県厚木市小野2025-1 勤務地最寄駅：小田急小田原線／愛甲石田駅「車で10分」 ＜勤務地詳細2＞ 本社 住所：東京都渋谷区千駄ケ谷4-25-2 修養団SYDビル 勤務地最寄駅：JR各線、都営大江戸線／代々木駅「徒歩６分」 ＜将来的に勤務する可能性のある場所＞ 条件範囲内の支社、営業所当面なし 主に技術センターでの従事です。まれに単身赴任の可能性もあります。詳細は選考時にお伺いください。 ＜受動喫煙防止策＞ 敷地内全面禁煙 |
| 年収・給与 | 年収600〜850 万円 月給制 基本給350000円〜450000円 残業代 全額支給 通勤手当あり 実費支給 |
| 待遇・福利厚生 | ・確定拠出年金制度有・大和ハウスグループ従業員持株会・厚生施設・中途入社者教育 ※入社後、建設業経理士又は日商簿記1級、宅地建物取引主任者等の資格取得者には資格取得補助有 |
| 休日休暇 | 【年間休日】120日 【休日内訳】完全週休2日制 土曜日,日曜日,祝日,年末年始休暇,夏季休暇,特別休暇 |
会社概要 |
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| 社名 | 株式会社フジタ |
| 事業内容・会社の特徴 | ◆ハウスメーカーの大和ハウス工業のグループ会社の中で、海外・都市再生・交通インフラ整備事・環境技術などの事業領域を担っている同社。とりわけ、海外事業においては中国やベトナムなど東南アジアに事業拠点を築き建設・土木事業を展開してきたことでゼネコン業界の中でもトップクラスの売上規模を築き、成長を遂げています。 ◆フジタの強み 同社は、ゼネコン業界の中では先駆けて海外事業を手掛けてきました。結果、現在では海外事業での売上が400億円にのぼり、その売上規模はスーパーゼネコンの海外事業売上に匹敵する規模です。加えて、大和ハウスの事業の柱の1つである物流施設や工場を開発・建設する事業施設事業の海外展開にもその力を発揮することで、同規模のゼネコンの中でも高い利益率を残しています。 ◆将来の展望 国内においては、今後の市場規模縮小が叫ばれる中、同社が強みとる区画整理事業と大和ハウスが持つ土地活用事業の情報を融合し、まちづくり事業の国内でのシェア拡大を図るとともに、海外事業においては東南アジアを中心に住宅やマンション建設事業の拡大をしていく予定です。 |
