- 職種
- 営業・販売促進（非住宅木造市場向け）※2024年４月に発足／内装建材の総合サプライヤー
- 募集会社
- 株式会社桐井製作所
- 英語力不問
- 土日祝休み
募集要項 |
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| 職種名 | 営業・販売促進（非住宅木造市場向け）※2024年４月に発足／内装建材の総合サプライヤー |
| 募集背景 | 2024年４月に新規の組織化されたグループにおいて、新規商品・新規市場獲得を進めており、体制強化のための増員募集です。 |
| 仕事内容 | 新規市場(非住宅木造市場)での、拡販施策の企画・推進・実行管理及び、同社支店・営業所と連携した販売支援活動を主に担当いただきます。 入社後は、非住宅木造建築向け（例：保育園・老健施設・庁舎など）に対して、同社の耐震天井・天井壁用鋼製下地材・二重床・鋼製床等自社製品を始め内装材の販売促進をお任せします。 ■2023年度は過去最高売上高となる1250億円を達成し、創業59年目を迎え、安定的な企業基盤を構築しつつも尚、成長を続けています。ワンストップ提案型営業であり、豊富な商品知識と蓄積された技術力を駆使し、自社製品の他、建築に関わる様々な商品をトータルで提案することにより、顧客のニーズに応えています。注文に際しては、全国を網羅した物流システムにより、迅速に顧客の元に直接、品物を届けています。 ＜業務詳細＞ 物件単位での製商品販売の仕様から販売最適商流の選択までの現地の営業社員の販売支援 同社製品及び内装材（石膏ボード〜仕上げ材）などの建築関連資材の受注促進 ※活動エリアは首都圏（東京・神奈川・千葉・埼玉）及び北関東圏（茨城・栃木・群馬）とし、物件情報を基に受注に必要な流通業者（木材プレカット業者・建材販売店）・建築会社（住宅会社・工務店）への受注促進活動が主となります。 【将来的に従事する可能性のある仕事内容】 同社業務全般 【所属部署情報】 営業推進部 市場開発グループ 2024年4月に発足されました。 営業推進部の部長が、2020年からプロジェクトとして進めてきました。一定の売り上げがたちはじめ、グループとして発足しリーダーとして推進していただきます。部長は、非常に柔らかいお人柄の方で、業界の経験もあるため、分からない事は臆すことなく聞いたり、学んでいただく事が可能です。 |
| 応募資格 | ■必須要件 ・木造建築物への各種商品の販売経験（建材、内装材、建設設備など） ・建設会社・メーカー・問屋等での勤務経験者 |
| 雇用形態 | 正社員 |
| 勤務地 | 【勤務地】〒100-6605 東京都千代田区丸の内 1-9-2 グラントウキョウサウスタワー5F 【最寄駅】JR・地下鉄各線／東京駅より徒歩1分 ＜将来的に勤務する可能性のある場所＞ 本社および全ての支社、営業所 現時点では予定しておりません。 ＜受動喫煙防止策＞ 敷地内全面禁煙 |
| 年収・給与 | 年収550〜650 万円 月給制 基本給310,000円〜 上記基本給に加え固定残業代（月5時間24分〜9時間24分として20,000円以上）支給。固定残業時間を超える時間外労働分についての割増賃金は別途追加支給。 通勤手当あり 実費支給 賞与あり 年2回 昇給あり 年1回（4月） |
| 待遇・福利厚生 | 退職金制度 福利厚生クラブ（会員制）加入 定年：60歳 再雇用制度あり（65歳迄） |
| 休日休暇 | 【年間休日】125日 【休日内訳】完全週休2日制 土曜日,日曜日,祝日,夏季休暇,年末年始休暇,特別休暇 |
会社概要 |
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| 社名 | 株式会社桐井製作所 |
| 事業内容・会社の特徴 | 【事業内容】 ◆商業施設やオフィスビル、マンションといった大型建築物の内装建築に必要なスチール製建材（建築用鋼製下地材）開発・製造および販売 ◆石膏ボードやグラスウールなど、内装建築に関する建材商品の仕入れ・調達および販売 “メーカー兼商社”として、「KIRIIに頼めばすべてが揃う」と言われる、製品の開発・製造・販売・物流までを自社内で行うワンストップ対応が可能な事業スタイル。メーカーとして自社製品を販売するだけでなく、内装建築に関連する幅広い資材を取り扱う商社としても豊富な実績が強みです。 リーマンショック時にも赤字転落しなかった堅実経営と技術力・開発力があり、公共施設や大規模建築物に多数の導入実績があることから大手企業やグループから“指名”もあります。ゼネコンはもちろん、ディベロッパー、中堅の建設会社・リフォーム会社、工務店、設計事務所など、取引先も多彩。 【業界の将来性】 東日本大震災により、近年、法が改正され、非構造部材（天井や壁など）の強化が義務付けられました。地震災害から逃れられない日本にとっては欠かせない、耐震機能を持った天井をはじめとする建築用鋼製下地材。現在、特に注目を集める分野であり、今後も“快適な暮らしと人々の安全”を守る上で、必要とされる分野であることは間違いありません。 |
