- 職種
- 【大阪/リモート】セキュリティエンジニア/東証プライム上場/福利厚生充実
- 募集会社
- さくらインターネット株式会社
- 上場企業
- 英語力不問
- 転勤なし
- 土日祝休み
募集要項 |
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| 職種名 | 【大阪/リモート】セキュリティエンジニア/東証プライム上場/福利厚生充実 |
| 募集背景 | 事業拡大に伴う増員募集です。SIRT (コーポレートITのCSIRTとサービスのPSIRT) は情報セキュリティインシデントへの対応、情報セキュリティに関する課題解決や支援を行うための組織です。さくらインターネットが抱えるセキュリティ上の諸課題に立ち向かっており、より速度を上げて対応する必要があるため、技術面で活動を支えるセキュリティエンジニアを募集いたします。 |
| 仕事内容 | 同社のセキュリティエンジニアとして、情報セキュリティに関して技術面全般を担っていただきます。平時には情報セキュリティに関する様々な施策を推進するとともに、情報セキュリティインシデント発生時には技術面から解決にあたっていただきます。 【具体的には】 ・セキュリティに関する情報や脆弱性情報を収集 (外部組織との情報交換等含む)・ニュースレターの作成 ・社内システムにおける脆弱性の調査やセキュリティの改善 ・セキュリティに関する他部署の支援 (システムの新規導入時の支援等) ・セキュリティインシデントの解決(CSIRT/PSIRT) 【期待する将来像】 情報セキュリティに関わり続けることにより専門職として一層のスキルアップを達成し、同社及びグループ会社のセキュリティを技術的にリードいただくことを期待しています。 【魅力ポイント】 当部署は比較的新しい部署ですので、自らのアイデア・やり方を多く反映させることができます。同社が抱える数多くのサービスを担うエンジニアとコミュニケーションをとることができるので、多くの視座を得ることができ、サービスの成長過程に深く関わることができます。 【将来的に従事する可能性のある仕事内容】 同社業務全般 【所属部署情報】 大阪本社への配属です。基本的にはリモートでの勤務となります。 |
| 応募資格 | 【必須要件】※いずれも必須 ・情報セキュリティに関する技術的な経験・スキル（5年以上） ・ソフトウェア・ネットワーク・インフラストラクチャに関する技術的な知識 ・情報処理安全確保支援士試験・CISSP、CompTIA CySA+等セキュリティ系の資格または同程度の知識 |
| 雇用形態 | 正社員 |
| 勤務地 | 大阪本社：大阪府大阪市北区梅田1-12-12 勤務地最寄駅：地下鉄御堂筋線／大阪梅田駅より徒歩2分 ＜将来的に勤務する可能性のある場所＞ 勤務地変更なし ＜受動喫煙防止策＞ 敷地内全面禁煙 |
| 年収・給与 | 年収600〜800 万円 月給制 基本給317400円〜447500円 残業代 固定残業代制 固定残業時間: 20時間 固定残業代: 50000円〜70300円超過分は全額支給 手当: なし 通勤手当あり 実費支給（通勤定期代が25,000円以下の場合、25,000円から通勤定期代を引いた額を住宅補助として支給） |
| 待遇・福利厚生 | 次世代育成手当 : 扶養する20歳未満のお子様1名につき次世代育成手当13,000円を支給 (試用期間中を除く)、祝い金 : 社員の子女が保育園・幼稚園、小学校、中学校、高校・高専、短大・大学に入学時に、お祝い金を支給。 |
| 休日休暇 | 【年間休日】124日 【休日内訳】完全週休2日制 土曜日,日曜日,祝日,年末年始休暇,産前・産後休暇,育児休暇,特別休暇 |
会社概要 |
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| 社名 | さくらインターネット株式会社 |
| 事業内容・会社の特徴 | 【会社概要】 同社は「やりたいこと」を「できる」に変えるというミッションを掲げ、クラウドコンピューティングサービスやIoTサービスを、自社運営の国内のデータセンターを生かし提供している会社です。インターネット環境の変化とともに顧客のご要望にお応えする多様なサービスを開発し、顧客のDXを支援しています。 【事業展開】 運用・開発・研究・営業部門を社内に設置し、各部門の連携を図ることで、画期的なイノベーションを生み出す体制を構築。近年ではAI分野向けのサーバサービスやIoT分野の通信モジュールなどテクノロジーを駆使して、新サービスの開発をしています。 【働きがいだけでなく、働きやすさも】 残業時間も少なく、子供が保育園・幼稚園、小学校、中学校、高校・高専、短大・大学に入学時に、お祝金を支給する「さくらの祝金」や次世代育成手当（子供一人につき13,000円）、専門的な技術スキルを磨くだけでなく、長く活躍・定着してもらうための福利厚生を整えています。 ＊同社は、2023年11月28日デジタル庁が公募した「ガバメントクラウド」に認定されております。 (2023年11月デジタル庁発表「令和5年度新規募集分ガバメントクラウド対象クラウドサービス」および「令和4年度募集分ガバメントクラウド対象クラウドサービス」による) |
