- 職種
- 【名古屋】診療予約システムのテクニカルサポート／未経験歓迎／トップクラスのシェア／社会貢献性◎
- 募集会社
- ドクターキューブ株式会社
- 英語力不問
- 転勤なし
- 土日祝休み
募集要項 |
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| 職種名 | 【名古屋】診療予約システムのテクニカルサポート／未経験歓迎／トップクラスのシェア／社会貢献性◎ |
| 募集背景 | 国内の医療機関で、電子予約システムは急激に普及しており、同社のプロダクトは、国内にとどまらず海外からもお問合せをいただくなど、今後も大きな伸びしろが期待されています。そこで今後の飛躍を見据えて、新たな人材をお迎えすることになりました。 |
| 仕事内容 | 同社のテクニカルサポートとして、診療予約システム『ドクターキューブ』を導入いただいている医療機関からのお問合せに対してサポート及びヘルプデスク業務をお任せします。 【具体的には】 ■顧客からの電話問い合わせによるシステムの操作説明 ■トラブルシューティング ■リモート操作による各種設定変更などのサポート ※開発・フィールドエンジニア、テクニカルサポートとの連携も確立されており、何かあればすぐ相談できます。 ※顧客が「困った」時に、一番初めに対応する部署です。相手に寄り添い、解決に向けて行動していく仕事です。 【担当顧客】 担当エリアの医療機関となります。地域密着の個人クリニックが中心で約4000件導入いただいており、 規模や診療科、患者層は様々です。 【働きがい】 顧客の期待を上回る製品によって、感動を提供することをミッションとしています。医師、看護師や患者の声をただ聞くだけでなく、開発や営業にフィードバックして、製品の質を日々向上させていくことができます。 【研修・教育制度】 独自性の高い製品ですので、入社時にITや医療業界、製品についての詳しい知識は必要ありません。OJTを中心に製品や業界の基礎から学んでいただきます。入社後最初の1ヶ月間は座学を中心に、システムについて隅々まで学んでいただきます。その後、納品研修などを経て、2ヶ月目以降は先輩社員に同行しOJTで実務を学んでいただきます。 【将来的に従事する可能性のある仕事内容】 同社業務全般 【所属部署情報】 名古屋営業所への配属になります。中途入社の方も多く、年齢に関わらず活躍頂ける環境がございます。 |
| 応募資格 | 【必須要件】※いずれも必須 ■何かしらの顧客折衝経験（営業や接客販売、カスタマーサポートなど） ■ITパスポートレベルの業界知識 |
| 雇用形態 | 正社員 |
| 勤務地 | 勤務地：愛知県名古屋市中村区名駅3-28-12 大名古屋ビルヂング24F アクセス：JR「名古屋」駅より徒歩3分 ＜将来的に勤務する可能性のある場所＞ 勤務地変更なし ＜受動喫煙防止策＞ 敷地内全面禁煙 |
| 年収・給与 | 年収414〜650 万円 月給制 基本給190000円 残業代 固定残業代制 固定残業時間: 20時間30分 固定残業代: 30000円超過分は全額支給 手当: なし 通勤手当あり 一律30000円 |
| 待遇・福利厚生 | インフルエンザ予防接種費用全額補助、社用PC貸与、産前産後休暇制度/育児短時間勤務制度入社時の引越し手当（実績多数あり、条件あり）、SMBCビジネスセミナー受講可能制度（会社負担で受講可能） |
| 休日休暇 | 【年間休日】120日 【休日内訳】完全週休2日制 土曜日,日曜日,祝日,夏季休暇,年末年始休暇,GW休暇,特別休暇 |
会社概要 |
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| 社名 | ドクターキューブ株式会社 |
| 事業内容・会社の特徴 | 【事業内容】 診療予約システム 「ドクターキューブ」 の開発・販売・保守 情報システム及び通信システムの構築に関するコンサルティング 情報システム及び通信システムの企画・設計・開発・販売・保守 【ドクターキューブとは】 『ドクターキューブ』は、スマートフォンなどの端末で手軽にクリニックの診療予約ができる、100％自社開発のツールです。東京大学など著名な医療機関から地方の個人経営クリニックまで、全国の医療機関で稼働しており、その他社と一線を画す性能の高さは、すでに多くの顧客に認められています。 同システムの強みは「自社開発だから作れる多様な機能性と、開発・営業・ヘルプデスクが三位一体の手厚いサポート」。営業が「他社と競合して負けない品質・機能がある」と自信を持っておすすめし、導入後は「医師や患者さんの役に立てている」と社会貢献を実感できる製品です。 ※多くの社員が『ドクターキューブ』の評判を聞いて「この製品に携わってみたい」「この製品なら人の役に立てる仕事ができそうだと思った」という動機で入社しています。 ※シェア／導入医院数 実績No.1 出展：新規開業クリニックにおける機器・サービス等利用実態調査2022年版（矢野経済研究所 調べ） |
