- 職種
- 【東京】BPOプロジェクトの運用 【年休123日/3期連続120%超の成長/東証プライム上場】
- 募集会社
- キャリアリンク株式会社
- 上場企業
- 英語力不問
- 土日祝休み
募集要項 |
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職種名 | 【東京】BPOプロジェクトの運用 【年休123日/3期連続120%超の成長/東証プライム上場】 |
募集背景 | ■組織体制強化のための採用 今後も公共系を中心としたBPO事業を拡大し、国策も含めた大型プロジェクトや長期BPO公共案件の獲得により、雇用の拡大を推進していきます。そのため、まずは同社の組織強化を図っています。 |
仕事内容 | BPOプロジェクトの現場の運用マネージャー職をお任せいたします。 【具体的には】 ■マニュアル・企画書・提案書の作成 ■案件進捗、予算、運営管理全般 ■業務の設計・構築、プロジェクトスタート後の業務改善 ■複数進捗中案件の管理(労務管理、品質管理、収支管理、リスク管理等) ■クライアントとの折衝 ■センターマネジメント ■業務設計の構築、改善 ■品質、人材、リスク管理 ■進捗、目標の分析 ■新規事業の業務構築、実行プランの策定/実施 ■マニュアル・企画書・提案書の作成 ■顧客評価の獲得 【入社後の流れ】 ・運営管理者向けの教育プログラムを受講。OJT研修や業務研修を通してマネジメントのコツを段階的に身につけていきます。 ・研修受講後からは先輩のフォローを受けながら管理者として独り立ちをめざします。わからないことや不安なことがあればいつでも先輩に相談できるので安心です。 【サービスの特徴】 同社の特徴は、「チーム派遣型」という、社員とスタッフが一体となったチーム体制にて価値提供を行っている点です。 社員がスタッフとチームで常駐することにより、スタッフのポテンシャルを最大限に発揮すると同時に、クライアントの労務管理業務等を軽減し、コア業務に専念できる環境を提供しています。近年は特に、国や自治体等の公共事業の需要拡大により、BPO関連事業を積極的に展開しています。 【将来的に従事する可能性のある仕事内容】 同社業務全般 【所属部署情報】 一部一課(東京)への配属です。同社の文化として、全員にチャンスを与える文化なので、年齢問わずキャリアアップができる環境です。※中途入社割合80%、20代30%/30代40%、男女比=男性66%:女性34% |
応募資格 | 【必須要件】 ・事務センターやコールセンター、プロジェクト等の管理経験 ・クライントとの折衝、調整経験 |
雇用形態 | 正社員 |
勤務地 | 住所:東京都新宿区西新宿2-1-1 新宿三井ビル33階 交通:東京メトロ丸ノ内線「西新宿駅」より徒歩2分/都営地下鉄大江戸線「都庁前駅」より徒歩約1分 ※上記拠点を軸にプロジェクト先に常駐想定 <将来的に勤務する可能性のある場所> 本社および全ての支社、営業所 <受動喫煙防止策> 敷地内全面禁煙 |
年収・給与 | 年収500〜700 万円 月給制 基本給310000円 残業代 全額支給 通勤手当あり 上限30000円 |
待遇・福利厚生 | 退職金制度(勤続3年以上)、財形貯蓄制度、従業員持株会、資格取得支援制度(マイナンバー検定、証券外務員、キャリアコンサルタントなど)、各種研修制度あり(新人研修、グループ研修など)、リフレッシュ休暇(年2回合計8日間の連続有給取得促進制度 |
休日休暇 | 【年間休日】123日 【休日内訳】完全週休2日制 土曜日,日曜日,祝日,産前・産後休暇,育児休暇,介護休暇,特別休暇,シフト制 |
会社概要 |
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社名 | キャリアリンク株式会社 |
事業内容・会社の特徴 | BPO(ビジネス・プロセス・アウトソーシング)という形で顧客の抱える業務や課題解決を遂行する、東証プライム上場の人材サービス企業です。 ◆強み 国家プロジェクト等の大型プロジェクトの動員・早期立ち上げ、運用ノウハウに強みを持っています。 ◆主な顧客 国や自治体等の公共系や、大手BPO事業者、金融決済サービス等の新興企業を含む金融業者等 ◆直近の事例 2018年3月には、野村総研の子会社である株式会社だいこう証券ビジネスと資本業務提携するとともに、M&Aにより金融業界向け人材派遣会社を完全子会社化し、金融業の顧客拡大を推進しております。 ◆特徴 「チーム派遣型」という、社員とスタッフが一体となったチーム体制にて価値提供を行っている点です。 社員がスタッフとチームで常駐することにより、スタッフのポテンシャルを最大限に発揮すると同時に、クライアントの労務管理業務等を軽減し、コア業務に専念いただける環境を提供しております。近年は特に、国や自治体等の公共事業の需要拡大により、BPO関連事業を積極的に展開しています。 <今後の展開> 今後も、プライム上場企業であることを基盤に、BPO事業の拡大を推進するとともに、新規事業の立ち上げを推進していきます。 |