- 職種
- プロダクトマーケティング担当者/フルリモート可能 【東証プライム/年休125日/レンタルサーバ関連】
- 募集会社
- さくらインターネット株式会社
- 英語力不問
- 転勤なし
募集要項 |
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| 職種名 | プロダクトマーケティング担当者/フルリモート可能 【東証プライム/年休125日/レンタルサーバ関連】 |
| 募集背景 | マーケティング体制強化の為の採用です。プロダクトやデザインに関わるチームメンバーと、積極的にコミュニケーションを取りつつ、主体的に考え行動出来る方を求めております。 |
| 仕事内容 | 【ミッション】 同社サービスのマーケティングをご担当いただきます。 【業務内容】 チームメンバーとコミュニケーションいただきながら、調査分析、実行、効果検証までお任せいたします。 【具体的には】 各種ツールを用いたデータの調査分析。 マーケティング戦略に基づいた施策の立案。 各種販促（広告施策やWebサイト改善等）の実行と効果検証。 社内外の関係者との調整。 【働きがい】 マーケティングを通して担当プロダクトの成長に寄与いただき、将来的にはより上位の戦略策定や全社へのマーケティング浸透活動を担っていただくことができます。また実績やご経験次第で、リーダー、マネージャーといった管理職へのキャリアパスの道も開かれています。 【こんなところが魅力です！】 ・上記記載以外の業務でもご自身の考えを元に新しいことへのチャレンジを推奨している社風・組織です。 ・今お持ちの知見やスキルを元に業務に取り組んでいただきながら、新たな知識・技術を学び「働きやすさ」に関して数多くの制度を用意していますので、ぜひ以下の福利厚生情報もご確認ください（https://www.sakura.ad.jp/corporate/corp/work-environment/） |
| 応募資格 | いずれも必須 ・Webサイト制作におけるWebディレクション実務経験 ・データを根拠にした施策立案から実行、効果検証を行った経験 |
| 雇用形態 | 正社員 |
| 勤務地 | フルリモート、もしくは会社が指定した場所（東京・大阪・石狩・福岡）での勤務 東京支社：〒160-0023 東京都新宿区西新宿7-20-1 住友不動産西新宿ビル32階 アクセス：新宿駅から徒歩５分 ＜受動喫煙防止策について＞ 対策有無：有／敷地内全面禁煙 |
| 年収・給与 | 年収470万円〜700万円。 月給制 月額基本給 247,400円〜×12か月＋賞与 上記に加え固定残業代（月20時間分として39,000円〜）支給 20時間を超える時間外労働分についての割増賃金は別途追加支給 ※上記はあくまで最低額です。実際の給与は選考を通じて変わります。 |
| 待遇・福利厚生 | ・次世代育成手当 : 扶養する20歳未満のお子様1名につき次世代育成手当13,000円を支給 (試用期間中を除く) ・祝い金 : 社員の子女が保育園・幼稚園、小学校、中学校、高校・高専、短大・大学に入学時に、お祝金を支給。 ・リモート環境：フルリモートワークが可能ではありますが、業務上、必要に応じて会社が指定した場所への出社可能性があります。 通勤手当：あり（会社規定に準ずる/上限月25,000円）、通信費3,000円支給※フルリモートワークの場合、通勤手当・補助費の支給に一部規定あり 社会保険完備（雇用・労災・健康・厚生年金) |
| 休日休暇 | <年間休日125日> 週休二日(土・日）、祝日 年末年始休暇 産前・産後、育児休暇 特別休暇 年次有給休暇 |
会社概要 |
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| 社名 | さくらインターネット株式会社 |
| 事業内容・会社の特徴 | 【会社概要】 同社は「やりたいこと」を「できる」に変えるというミッションを掲げ、クラウドコンピューティングサービスやIoTサービスを、自社運営の国内のデータセンターを生かし提供している会社です。インターネット環境の変化とともに顧客のご要望にお応えする多様なサービスを開発し、顧客のDXを支援しています。 【事業展開】 運用・開発・研究・営業部門を社内に設置し、各部門の連携を図ることで、画期的なイノベーションを生み出す体制を構築。近年ではAI分野向けのサーバサービスやIoT分野の通信モジュールなどテクノロジーを駆使して、新サービスの開発をしています。 【働きがいだけでなく、働きやすさも】 残業時間も少なく、子供が保育園・幼稚園、小学校、中学校、高校・高専、短大・大学に入学時に、お祝金を支給する「さくらの祝金」や次世代育成手当（子供一人につき13,000円）、専門的な技術スキルを磨くだけでなく、長く活躍・定着してもらうための福利厚生を整えています。 ＊同社は、2023年11月28日デジタル庁が公募した「ガバメントクラウド」に認定されております。 (2023年11月デジタル庁発表「令和5年度新規募集分ガバメントクラウド対象クラウドサービス」」および「令和4年度募集分ガバメントクラウド対象クラウドサービス」による) |
