退職交渉のポイント
内定をもらいいざ退職となった時、スケジュール通りにいかず退職日がズルズルと伸びると、ここまでの転職活動が水の泡になってしまう場合があります。無事に退職しすっきりと新しい会社に向かうため、退職交渉のポイントを押さえておきましょう。
退職手続の順番
転職活動は、新しい会社で活躍することがゴールといえます。予定通りに退職ができなくなれば、内定取り消しになることもあり得ます。内定をもらったからといって、退職手続きで気を抜いてはいけません。
退職の際は、まず上司に退職の意思を伝え、退職届を提出する流れになります。退職日の1～2か月前に申し入れることが一般的ですが、退職申し出の日付けは企業によって違うため、事前に就業規則を確認しておきましょう。就業規則にある日程と、引き継ぎに必要だと想定される日数をベースに、希望退職日を伝えましょう。
比較的若い世代で退職を考えている人は、引き継ぎ期間の想定がしにくい場合もあるかもしれません。その場合は、上司と相談しながら進めていきましょう。なお、内定が確定しても、退職することを同僚に話すのは退職交渉が完了してからにしましょう。上司よりも先に同僚に相談し、噂で上司に伝わってしまって退職が難航するケースは少なくありません。職場やチーム内に与える影響を考え、落ち着いて行動しましょう。
条件の見直しなどを匂わされたら
退職の意思を伝えたあとに引き止めにあう場合もありますが、年収アップや待遇のアップなど条件を持ちかけられても、一度退職を申し出た社員の評価がどうなるかはわかりませんから、鵜呑みにせずよく考えましょう。もし一回で年収交渉がまとまらなかったとしても、あきらめることはありません。一度退職を決めたならば、強い意志で退職手続き進めることをお勧めします。
また、退職した場合の後任者がいるかいないかで、退職までの期間が変わってきます。いない場合は、後任者の採用までの時間を視野にいれなくてはなりません。責任のある仕事を任されていた人はなおさら、業務に必要なスキルなどをまとめ、上司に報告しましょう。
引き継ぎは必須
退職の基本は「円満退社」です。たとえ不満があって転職を決めたとしても、同業界、同業種に転職する場合は特に、転職後、いつ前職の企業と仕事で関わるかわかりません。退職にあたって不満をぶちまけるような態度は控えましょう。長く一つの業務についていた人は、できるだけ詳しく引き継ぎ資料を作りましょう。現状の業務について書き出し、業務に慣れていない人が見てもわかるようにまとめておきましょう。また、取引先の連絡先なども忘れないように記録しておきましょう。
無事に退職交渉が完了し退職日程が確定したら、取引先へ退職の挨拶と後任の紹介を行いましょう。現在の職場や取引先、お客さまなどに迷惑がかからないようにすることで、新しい職場でも胸を張って働くことができるでしょう。長年お世話になった会社に対して誠意を尽くして退職をすることは、社会人としてのマナーといえます。
