- 職種
- 営業責任者【第二創業期/組織立ち上げ/マーケティング領域を幅広く経験できます】
- 募集会社
- 株式会社ジーニー
- 上場企業
- ベンチャー企業
- 管理職・マネジャー
- 英語力不問
- 転勤なし
- 土日祝休み
募集要項 |
|
---|---|
サーチ事業本部全体として、多くのクライアントに同社のサービスをご活用いただき、提供価値の最大化を図るべく、営業責任者として以下業務をお任せいたします。 | |
職種名 | 営業責任者【第二創業期/組織立ち上げ/マーケティング領域を幅広く経験できます】 |
募集背景 | サーチ事業部は2024年度の下期に新設された新しい組織です。現在サーチ事業部の営業責任者を担っている方は事業開発も兼任をされており、専任の営業責任者をお迎えしたく募集します。来期に向けて組織としての営業力を高めていただくことを期待しています。 |
仕事内容 | (1)サーチ事業本部の売上拡大への施策検討 ・営業戦略の策定 ・営業組織の構築 ・売上目標や予算の策定 ・プライシング、プロダクト戦略へのフィードバック (2)収益を上げるための実行 ・新規アカウントの開拓 ・既存アカウントに対するアップセルやクロスセル →各商談を牽引するだけでなく、経営陣や技術職など会社全体を巻き込んで成功に導いていただくことを期待しています。 ・大手企業のアカウントプランニング ・クライアントとの中長期的なリレーション構築 ■決裁を取るためのステークホルダー(業務担当者及び、決裁者)を巻き込んだ提案活動 ■新商品の拡販/市場開拓 ・商品開発や事業開発メンバーと共同しながら、新しい技術や製品の販売を立ち上げ ■直販クライアント / 代理店リレーションの構築インサイドセールスからの商談のクロージング ・代理店からの案件トスアップ業務 ・上記にまつわる業務プロセス構築 ※現在はSMB向けのクライアントは開拓が進んでおりますが、今後はよりエンタープライズ向けのクライアント開拓を進めていきたいと考えています。 【商材について】 ・SEARCH…散乱する自社サイトの情報を整理・活用いただく際に使用いただくサイト内検索サービスの提案です。 ・GENIEE RECOMMEND…サイト内検索のレコメンドサービスの提案です。 【将来的に従事する可能性のある仕事内容】 同社業務全般 【所属部署情報】 サーチ事業部の配属です。営業チームとCSチーム合わせて33名程度の組織です。 |
応募資格 | ■SaaSやERP、広告やマーケティング領域での営業経験 ■営業組織マネジメント経験 |
雇用形態 | 正社員 |
勤務地 | 勤務地:東京都新宿区東京都新宿区西新宿6-8-1 住友不動産新宿オークタワー5、6階 アクセス:東京メトロ丸ノ内線「西新宿駅」2番出口徒歩3分、都営大江戸線「都庁前駅」A7出口徒歩8分 <将来的に勤務する可能性のある場所> 勤務地変更なし <受動喫煙防止策> 敷地内全面禁煙 |
年収・給与 | 年収1000〜1300 万円 月給制 基本給514000円 残業代 固定残業代制 固定残業時間: 50時間 固定残業代: 201000円超過分は全額支給 通勤手当あり 実費支給 賞与あり 年2回(5月、11月) 昇給あり 年2回(4月、10月) |
待遇・福利厚生 | 従業員持株会、定期健康診断(年1回)、リフレッシュ休暇制度(3年間継続勤務した社員へ毎年付与される特別休暇 2日)、資格取得支援制度、英語学習支援制度(業務に必要な場合のみ)、シャッフルランチ/ディナー(四半期に一度ランチ1,000円まで、ディナー5,000円まで)、 |
休日休暇 | 【年間休日】120日 【休日内訳】完全週休2日制 土曜日,日曜日,祝日,夏季休暇,年末年始休暇,GW休暇,産前・産後休暇,育児休暇,介護休暇,特別休暇 |
会社概要 |
|
社名 | 株式会社ジーニー |
事業内容・会社の特徴 | 〜「アドテクノロジーで世界を変える」 インターネット広告ビジネスに挑むITベンチャー〜 「最先端の広告テクノロジーで顧客の収益を最大化」するというコンセプトのもと、インターネットメディア(媒体社)向けの広告収益を上げるためのプラットフォーム「GENIEE SSP」の開発・運営を軸とするビジネスを展開しています。 <アドテクノロジーとは> アドテクノロジーとは広告(Ad)技術(Technology)を指す言葉で、広告配信や広告流通のための技術を示します。媒体社と広告主、それぞれにある広告配信のためのアドサーバーの間でどのように広告を流通させ、広告主が出したい場所や人に広告を出せるか、また媒体社が出したい広告を同社のメディアに出せるかという2つの側面で促進する技術です。 <強み> ・SSP以外にDSP、DMPも同社で保有しているため、アドテクノロジー分野の総合的な提案が可能です。 ・広告の運用部隊も社内に在籍しているため、媒体社が収益を上げるためのPDCAをまわし、パートナーとして連携することができます。 |