- 職種
- データアーキテクト（シニアアーキテクト）◆リモート9割／デジタル分野に1,000億円投資
- 募集会社
- ヤマト運輸株式会社
- 大手企業
- 英語力不問
- 転勤なし
- 土日祝休み
募集要項 |
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| ヤマトグループの膨大なフィジカルデータをサイバーデータとして活用するために必要な、データモデルも含めたデータマネジメントの整備をしていただきます。 | |
| 職種名 | データアーキテクト（シニアアーキテクト）◆リモート9割／デジタル分野に1,000億円投資 |
| 募集背景 | デジタルテクノロジーによってヤマトグループの組織や事業を変革するため、「デジタル機能本部」 が新設。「YAMATONEXT100」の中心組織がデジタル機能本部となり、その中心で活躍の場を設けております。膨なフィジカルデータすべてをサイバーデータ化し、ヤマトグループの事業を変えるという方針に賛同いただける仲間を、この度募集するに至りました。 |
| 仕事内容 | ヤマトグループは、年間約18億個の荷物や5万台以上の両といった膨大な配送データを保有しています。これらのフィジカルデータをサイバーデータとして活用するために必要なデータモデルも含めたデータマネジメントの整備をしていただきます。 【業務の流れ】 データ活用する上で必要となるデータモデルやデータセキュリティなど対応項目の洗い出し、実施、及び実効性あるものにする対応を行います。 【担当いただくプロジェクトについて】 ヤマトグループではオペレーション業務のデータはほぼすべて収集できています。今後は、すべてのフィジカルデータをサイバーデータ化することが標です。、収集されたデータに対するマネジメントが整っている状態になっていません。そのため、データ活用に必要なデータマネジメントの整備を進めます。 【本ポジションの魅力】 ・2025年までに「新しい物流」をみ出すことを指しています。物流に関わる問題が社会課題として深刻化しつつあるなか、社会影響の巨なプロジェクトに挑めるのは醍醐味です。 ・デジタルトランスフォーメーションのために新設された組織であるデジタル機能本部では、各個の裁量も担保されています。らスタートアップを発掘し、世界中を飛び回りながら新規ビジネスの種をつけることも可能です。 ・同社ではサプライチェーンのデータも保有しており、構造化データだけでなく位置情報やアロケーションデータなども扱います。これらの膨なフィジカルデータすべてをサイバーデータ化し、ヤマトグループの事業を変えるという、インパクトのきい業務に取り組むことができます。 【活かせるご経験】 業種を問わず、業務部と協業しシステムを構築した経験を活かすことができます。「To-Be」を描きながら、主体的に業務に取組む必要があり、超上流フェーズから業務部と積極的な議論をいシステムを構築・刷新します。受け身でない情報部門での活動を求める方にはやりがいのある舞台を提供します。 物流関連の経験は一切不問です。現在のところ、8つの相対する本部が存在し、会社の状況と本人の目指すキャリアプランを踏まえて、適切にアサインしていきます。 |
| 応募資格 | ・データマネジメント業務のご経験 ・システム開発でデータモデル作成のご経験 ・SQLなどを用いたデータ集計業務のご経験 ・データ分析ツールや可視化ツールの利経験 ※物流関連の経験は一切不問です。 |
| 雇用形態 | 正社員 |
| 勤務地 | ※現在はリモート勤務（在宅勤務）がメインとなっており、全社での出社率は1割程度です。 東京都中央区京橋二丁目2番1号 京橋エドグランオフィス、または、 東京都港区西新橋 1-24-14 西新橋 1 丁目ビル（プロジェクトにより出勤時のオフィスが異なります。） ＜受動喫煙防止策について＞ 対策有／屋内全面禁煙、屋外に喫煙場を設置 |
| 年収・給与 | 月給制 ：年収900万円〜1300万円 |
| 待遇・福利厚生 | ヤマトグループ保険制度／退職金制度／財形貯蓄制度／社員持株主制度／確定拠出型年金制度／自動車保険割引制度／役職立候補制度／育児・介護短時間勤務制度／保養所【休暇制度補足】リフレッシュ休暇／記念日休暇（3日）／有給休暇 (入社時点で5日、3ヵ月後に8日付与)／長期・連続休暇取得制度（「1週間連休制度」などの制度あり。年に1回、1週間の連休取得が可能です。この制度を利用して、家族旅行に出かけている社員なども多数います。） |
| 休日休暇 | 【年間休日】118日 週休二日,シフト制,土曜,日曜,祝日,GW,産前・産後,介護,特別 |
会社概要 |
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| 社名 | ヤマト運輸株式会社 |
| 事業内容・会社の特徴 | ヤマト運輸で物流の未来を変えませんか。 “クロネコヤマト”で知られ、人々の生活に身近な宅配サービスを提供し続けています。現在はインターネットを使ったショッピングの増加に伴う商品の発送が増え、堅実に業績を伸ばしています。 宅配便のパイオニアとして国内首位を独走し、宅配クライシス※という物流業界の課題に対して向き合い、業界に変革をもたらし、未来を変える欠かせない存在になっています。 ※宅配クライシスとは・・・ Amazonや楽天など、日本の通販業界が成長し、さらには越境ECなど世界中からネット通販で商品が購入できるようになったため、その商品を配達する運送会社での業務過多や労働者不足などの問題が発生していることを指します。 |
